【日本株】TOKYO BASE25年1月期決算を振り返る

以前から本ブログで注目しているTOKYOBASEの本決算が3月17日に発表された。
発表後、株価は15％下落し、市場は暴落で反応した。

今回は決算内容を確認し、今後の展望を考えていきたい。

【TOKYOBASE25年1月本決算内容】

決算内容は以下の通りであった。

• 総売上：202億円（１.１％増）
• 営業利益：14.7億円（67.1％増）
• 経常利益：14.7億円（31.5％増）
• 純利益：7.76億円（131.6％増）
• 営業利益率：7.2％
• EPS：17.9
• 配当：5円（1円増配）

また、会社発表の今期予想は以下の通りである。

• 総売上：225億円（11.3％増）
• 営業利益：16.5億円（12％増）
• 経常利益：16億円（８％増）
• 純利益：9億円（15.8％増）
• 営業利益率：7.3％
• EPS：20.7
• 6円（1円増配予想）

今期は15店舗以上の新規出店を進め、更なる成長を目指すとしている。
尚、中国事業の営業利益は３.1億円の営業赤字であった。（赤字幅は前期比で3.3億円縮小）

25年1月期決算はコンセンサス予想も上回り、会社予想は営業利益以外は上回っている。一方で、株価は大幅下落となった。

株価下落の原因を考えていきたい。

【財務状況】

キャッシュフローと自己資本比率は以下の通りである。

• 営業CF：17.4億円
• 投資CF：-7.58億円
• 財務CF：-15億円
• 自己資本比率：44.５％（前期比-２％）

財務状況は良好である。

【株価下落の原因】

株価は決算発表前の337円から283円と実に16％も下落した。その後、２営業日を挟んで、特に大きなリバインドは見られない。

決算前に株価が若干上昇していたこともあり、市場の期待を上回る決算内容出なかった為、下落したと考えられる。また、昨年秋頃は株価200円台だったこともあり、利益確定の売りも考えられるだろう。

一方で、決算内容は8期ぶりの大幅増益であり、増配を伴い、コンセンサスを超える内容であった。今後も成長が予想されているため、明確な株価下落の要因は不明である。

最もらしい原因としてEPSが考えられる。25年1月期のEPSは17.9、今期予想は20.７である。日経平均株価の平均PER（直近）15.4で計算すると、株価はそれぞれ、275円、318円である。そう考えると現在の株価水準は低すぎるとは言えず、決算発表前の株価水準がやや高めであった為、調整されたと言えなくは無いだろう。ただ、今期予想で考えるとやや割安で、若干売られすぎである。

ただし、東証プライム市場小売業の平均PERは20なので、計算すると、株価は358円と414円となる。割安であり、やはり、やや売られすぎかもしれない。

決算後の株価下落の要因は不明であるものの、事前の株価の値動きから、失望売りや利益確定売りが考えられる。ただし、決算内容や今期見通し、財務状況は良好なことを考えると中長期的には回復していってもおかしくはないだろう。

【今後の見通し】

月次売上を眺めると、前期は３Qまで前年割れを引き起こしていた。その為、今年の秋冬が特別暖冬にならない限り、売上達成のハードルは低い。

新規出店、新規ブランド開発を考えると、今後も業容拡大が期待できる。短期的な値動きにそこまで悲観する必要もないだろう。

また、個人的に大きなサプライズだったのは、プライム上場維持基準を満たす株価が346円になっていたことである。今年の11月〜来年1月までの株価平均が346円以上だと東証プライム市場に残留することになる。
筆者は450円台を見込んでいたため、こちらはポジティブサプライズである。会社側もプライム水準維持のため株価対策を行うとしているので、株価推移にもよるが、秋以降に何らかの手立てを講じる可能性が高いだろう。
具体的には自社株買いと創業者保有株式の売却が考えられる。財務状況にもよるが、仮に10億円規模の自社株買いを実施すると、プライム上場維持の確度が大幅に高まる。前期に同規模の自社株は実施されていたので、再度実施される可能性はある。

仮にプライム上場維持が叶わなかった場合は、スタンダード市場へ移行となる可能性が高い。このスキームは東証は公表している為、スムーズに進むと思われる。

【まとめ】

決算内容を考慮すると、決算後の株価下落はやや過剰反応と言え、現在の株価水準はやや割安〜割安である。
今後の月次売上や会社が講じるであろう株価対策を考えると、中長期的には株価の上昇が期待できるのでは無いか。

TOKYOBASEは純日本製品にこだわりを持ち、新卒の月給40万円を打ち出すなど、業界でもユニークな存在である。

今後も注視していきたい。

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青髭

会社員、個人投資家

日本個別株に投資を続ける個人投資家です。本業が会社員のため限られた時間でしっかり成績を残し、本業に支障がきたさない事を念頭に投資を続けています。 経済、金融、投資に関する適切な情報発信を心掛けていきます。